バイク呉服屋の忙しい日々

犬は、食べ物を目の前に置くと、よだれを出す。この反応は、犬が先天的に持っている反射行動、いわゆる無条件反射である。だが犬は、訓練を繰り返すと、食べ物がなくても、よだれを出すようになる。

１９０２（明治３５）年、ソビエトの生理学者・イワン・パブロフは、犬に食べ物を与える前、必ずベルの音を聞かせてみた。そうすると犬は、食べ物を前に置かなくても、ベルの音が鳴るだけで、よだれを出した。これは、ベル＝食べ物と想起することで、唾液の分泌が引き出されたことになる。この、訓練や経験を積むことでも起こる後天的な反射行動が、条件反射である。

動物や人間の行動は、刺激によって変化する。体験したことや伝え聞いたことなどを学習することで、行動が変わっていく。パブロフの実験で導かれた理論は、「古典的条件付け」という学習の形態と認識され、行動は科学的に根拠つけられるとする「行動主義心理学」の大きな柱となった。

 

成人式と言えば、誰もが振袖を想起する。毎年、式典の様子は報道され、華やかな振袖姿の新成人の姿は、否応なく誰の目にも印象付けられる。そして式の記憶は、親世代から続いていて、成人式典と振袖は、切っても切り離せないモノと認識される。

しかも、娘を持つ家庭には、成人を迎える数年前から振袖カタログが届き、式への参加が刺激される。そしてあたかも、振袖着用が式参列の必須条件であるかの如く。

けれども、どうして成人式に振袖を着用するのか、誰もわかっていない。おそらく「みんな着てるから、私も」なのだろうが、冷静に見れば、式の主旨から考えて、振袖が必須の品物とは思えない。それがいつの頃からか、「成人式に振袖は付きもの」と社会全体が学習してしまったために、多くの人が着用行動に出るのだろう。まさに、条件反射である。

 

その結果、「振袖は成人式だけの衣装」とする認識が蔓延し、本来果たしていた役割が薄らいでしまった。それは、「未婚女性の第一礼装」としての位置づけである。

無論、成人式は通過儀礼であり、振袖を着用するフォーマルの一場面ではある。けれども、第一礼装として使う場面は、それだけではない。ひと時代前までは、自分の結婚式や結納で着用したが、他にも、親族や友人の祝いの席や大学の卒業式、謝恩会など、いわば「晴れの席」ならばどんな場面でも、最もふさわしい衣装のはずだ。

 

振袖が成人式限りの衣装と化したのは、消費者の意識の変化と言うより、呉服屋の変質に大きな要因がある。それは、商いの中心を「振袖販売」に頼らざるを得なくなった、業界の苦しい台所事情の成れの果てとも言えよう。

人々の生活様式の変化で、カジュアルモノは売れなくなり、儀式の簡素化でフォーマルモノも売れなくなる。そして、嫁入り道具としてキモノや帯が意識されることも無くなった。そして最後に唯一残った品物が、「成人式に使うモノ」と社会が学習してしまった振袖だったのである。

そこで呉服屋は世間に対し、より以上に、振袖は何が何でも必要なモノとして、売り込むことに傾注する。そして商いの方法が、消費者の利便性のみを追求したものに変わっていく。レンタル併設やセット販売、さらに着付けや写真サービスなど、「着用してもらうためには、何でもします」とばかり、至れり尽くせりで消費者を引き付けてきた。

結果として振袖は、成人式衣装として磐石なものとなり、現在に至る。だが、手管だけに走ったこの商いは、消費者に本当の質や価値を見極める機会を失わせ、振袖本来が持つ「第一礼装」としての認識を、人々から消し去った。

 

だが、振袖を着用する今のような成人式は、もしかしたら無くなるかも知れない。それは、成人年齢が１８歳に引き下げられるからである。この民法の改正は、現在実施されている成人式典を、大きく変えるものとなり、存続すら論議を呼ぶことは間違いない。

そこで、成人年齢が１８歳になることで生じる式典の変容と、それに伴う呉服業界の行く末について、二回の稿に分けて、バイク呉服屋の私見を述べてみたい。

 

未婚女性の第一礼装・振袖。（紋綸子空色地　しだれ桜楓文様振袖・菱一　黒地　流水色紙文様袋帯・梅垣織物）

すでに１８歳で選挙権を持つことが、公職選挙法の改正により、実施されているが、今回の民法改正は、成人としての定義を２０歳から１８歳に引き下げるもので、これは１８７６（明治９）年の太政官布告以来、実に１４２年ぶりの変更となる。

今度の改正で変わる主な内容は、親の同意なくローン・クレジット契約を結ぶことが出来たり、男女ともに１８歳になれば、これも親の同意なく結婚することが出来るようになること。今回の引き下げにより、影響を受ける法律は２００以上にものぼる。また、飲酒や喫煙、競輪競馬など公営ギャンブルの馬券購入などは、民法ではなく、それぞれに法律があるために、この改正と同時に年齢が下げられるかどうかは、不透明だ。

政府は、この１月に招集される通常国会に改正案を提出する。もし可決されれば（間違いなく決まるだろうが）、３年ほどの周知期間を経て、実施される。おそらく、これから４年後の２０２２年には、施行されるであろう。

 

すでに私は３年前のブログで、将来成人年齢を引き下げた時に、式典はどのように変わっていくか、ある程度予測をして書いている（２０１５．１．１２と２．８の稿「成人の日を問う」）。詳しくは、この稿を読んで頂きたいと思うが、意外に早く、この問題に直面することになったような気がする。

式典の主催者は、各自治体であるが、２０２２年までには、日取りや形式も含めて、具体的な対応策を考える必要がある。僅か２年の引き下げではあるが、実際に成人となる若者たちの立場は、１８歳と２０歳では大きく異なり、現状のままの式典では、立ち行かなくなるのは目に見えている。

 

まず１８歳という年齢を考えてみる。普通に考えれば、この年齢は高校３年生だ。もし現状のまま、１月の第２週に式典を催すとすれば、参加出来ない人が続出するだろう。

先週末は、大学入試センター試験が実施されたが、丁度成人式典の１週間後だった。入試を控えた１８歳の受験生達が、直前に開催される式典に、どれほど参加するだろうか。人生を左右する試験を前にすれば、とても成人式どころではないことは、容易に想像出来る。また、センター試験ばかりではなく、２月・３月と試験は続き、自分の進路が決まるまでは、余計なことは考えられない。そして進学や就職に伴い、親元から離れて暮らす準備をしなければならない者も、大勢いる。

新成人たちが迎える「１８歳の春」は、それぞれ大きな分岐点であり、言い方は悪いが、成人式に感けている余裕など、とても持てない。それは本人だけではなく、見守る親にとっても、同じと思える。

 

また、現在２０歳で実施されている式は、高校卒業後に２年が経過しているため、ある意味「同窓会的な役割」を果たしている面がある。多くの新成人は、式へ参加する理由として、友人たちに会えることを挙げているが、実際に、式が終わった後で、小・中・高校の同窓会が数多く開かれている。

式の建前は、「大人への自覚を高めるセレモニー」だが、これが「友人と旧交を温める場」になり変わっているのが、現状と言えよう。しかしながら、１８歳成人となれば、高校在学中に成人を迎えることとなり、式が同窓会化することはあるまい（違う高校の友人に会えることは残るだろうが、いずれにせよ高校まではほとんど同じ地域に住んでいるので、新鮮味は無い）。

このように、高校３年生という立場から考えても、また式の現状からしても、現行のまま成人式典を続けることは難しく、変わらざるを得ないだろう。そこで、自治体ではどのような対策を立てるのか。時期を変えるか、形式を変えるか、はたまた式そのものを廃止するか。様々に考えられる。

 

成人の日は、１９４８（昭和２３）年に、国民の祝日に関する法律の下で、制定された。この祝日は、「大人になったことを自覚し、自ら生きようとする青年を励ますこと」を目途にしている。２０００（平成１２）年の、ハッピーマンデー制度の実施に伴い、現在は１月の第２月曜日、あるいは日曜日に開催しているが、それ以前は１月１５日と決まっていた。これは、元服＝成人と認める通過儀礼が、古来より小正月（正月１５日）に行われてきたことに因むためである。

おそらく国としては、「成人の日」そのものの日取りは、この祝日の意図するところから考えても、動かせまい。だが、この日と連動してきた式典の開催が、先に述べた理由から難しいとすれば、式典の時期だけを動かす他には無いと思える。

 

現在も、一部の地方（東北、新潟などの豪雪地帯）では、１月ではなく５月のゴールデンウイークやお盆中に成人式を実施している自治体がある。また山梨県内でも、丹波山村や小菅村などは、新成人のほとんどが村外に出ているため、参加しやすいようにと、正月の２日に式を開催している地域がある。

このように考えると、式典の時期を動かして実施する自治体が、地方を中心にかなり増えると予想出来る。時期はおそらく、進路に目途が付いた５月の連休か、夏休みが多くなろう。

また、式典の現状が本来の趣旨からかけ離れていることを考慮し、思い切って廃止してしまうところも出てくるかも知れない。「同窓会的な場を、わざわざ行政が設定する必要は無い」と考えても、何ら不思議は無い。

また１月実施は変えないとして、式典に参加する年齢を１８歳ではなく、１９歳とする手を打つこともあるだろう。これなら、ほぼ現状のままの形式を踏襲して、式を存続できる。だが、すでに大人として認められているのに、式典だけは翌年に持ち越しというのは、「成人の日」の主旨からは離れてしまう。これは今ならば、２１歳で式典だけに参加するようなものである。

各自治体では、それぞれの地域性も踏まえた上で、結論を出すだろう。そしてそれは各々異なり、今のように、ほぼ全国で統一された日取りや形式にはならないことだけは、間違いあるまい。

 

４年後には確実に、成人式典は変わる。これまで成人式を、多くの呉服屋が最大のビジネスチャンスと捉え、振袖販売を事業の中心に据えてきた。その理由は、「成人式には振袖が付きもの」と、新成人を含めた社会全体が認知してきたからだ。

出席者が激減したり、そもそも振袖を着用し難い季節に、実施されるようになったり、また究極の措置として、式典そのものが廃止される事態となれば、今のように成人式＝振袖とはとてもならない。ということは、否応無くこれまでのような「いわゆる振袖ビジネス」を続けることは、難しくなる。

「呉服屋が売るのものは、振袖」と、一般の人からは思われている現状だが、「着用の場を喪失」することで、変わることを余儀なくされる。それは小売屋だけでなく、呉服業界全体にも大きな影響を及ぼすことだけは、間違いない。

これからの４年間、それぞれの地域の自治体がどのような結論を出すのか、戦々恐々となっている呉服関係者は、かなり多いだろう。次回は、この呉服業界にどのような影響を及ぼすのか、具体的に話を進めてみたい。

 

現在の呉服市場は、２８００億円あまり。この中の三分の一・８００億円程度が、成人式の振袖販売で得るものと言われています。

この３０年の間、振袖に特化する小売屋が多くなるに従って、業界内側の仕事に様々な陰を落としてきました。それは、呉服屋が劣化し、業界が変容していく最大の要因であったかも知れません。

しかし私は、成人式典が変わるこの機会を、業界が正常化する一つの契機と捉えたいと思っています。そして、それは伝統に則った姿として、未来にキモノ文化を残すことが出来る「最後のチャンス」になるでしょう。

今日も、最後まで読んで頂き、ありがとうございました。